■2024.08.05　令和6年度DER・DR補助金情報　追記

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エネルギー価格高騰や物価の上昇により、自動車購入やリフォーム、太陽光発電・蓄電池購入など、高額商品のご検討を延期している方も多いのでは。

 

光熱費削減や環境への配慮、災害時の備えなどにより、太陽光発電と蓄電システムはこれから必須の住宅設備となります。

 

ただ、やはり気になるのは金額面。もっと手軽に導入することは出来ないのか？

そこで、今回は【太陽光発電・蓄電システムのかしこい買い方3選】をお教えします！

 

 

 

 

補助金を貰って購入

 

補助金には財源により種類があります。

• お住まいの自治体が交付する補助金
• 国が交付する補助金

 

国が交付する補助金としては、【一般社団法人　環境共創イニシアチブ　Sustainable open Innovation Initiative（略称：SII）】から交付されるDR補助金やDER補助金などがあります。

どちらも蓄電池を設置する際に使用できます。

 

補助金交付までの手続きは煩雑で、申請期間も限られています。

お客様と緊密に連携が取れる【地域密着型の販売店】でなければ、書類作成から期限内での提出完了が難しいケースも。

 

 

補助金情報についてはこちらのページをご確認ください！

>【2024年補助金】島根県/鳥取県(太陽光発電・蓄電池・エコキュート)で使える補助金

令和6年度の補助金情報を随時更新中！

 

 

リースで導入

 

太陽光発電、蓄電システムをリースで導入する方法もあります。

代表的なものは、中国電力さんの「あっと電化パック太陽光」です。

 

太陽電池メーカーのシステムが初期費用なしかつ割安で購入でき、お支払いはクレジットカードが使えるため、カード会社のポイントも付いてさらにお得です。

 

 

太陽光発電システム以外にも、蓄電池やV2Hなどが利用できる商品がラインナップされており、いずれも10年後には無償譲渡される仕組みです。

中国電力が提供しているサービスなので、安心感があることもご好評いただいているポイントです。

 

ただし、リース購入の場合、所有者が中国電力となるため、国や各自治体の補助金を受けることができません。

そのため、1でご紹介した補助金を活用する場合と比較して、「何が自分の使い方・ライフスタイルに合っているか」で決められても良いでしょう。

 

各ご家庭によって使用電力量や必要なパネル・蓄電容量など状況が異なるため、「我が家にピッタリ！」を知るには発電量・電気代シミュレーションを見てみるのが一番です。

 

 

PPAモデル（太陽光発電0円設置サービス）で導入

 

PPAとは「Power Purchase Agreement(電力販売契約）」の略称で、【電力購入モデル】を指します。

PPA事業者が太陽光発電を屋根に無償で設置する代わりに、お客様がそのパネルで発電された電気を購入する、という新しいビジネスモデルです。

 

初期費用は全く掛からず、出費としては月々の電気代を支払うのみとなり、10年後には設置された太陽光発電システムが無償で譲渡されます。

 

• 導入のための費用が気になる
• 導入費用を回収できるか不安
• 機器の故障やメンテナンスの費用が不安

 

など、太陽光発電を導入したくてもなかなか踏み切れなかった方には、特におススメです。

 

ただし、蓄電システムを一緒に導入することが難しい上、サービス提供事業者が「太陽光発電の所有者」となるため、1で紹介したような補助金を受けることができませんので、注意が必要です。

 

 

今回は、太陽光発電・蓄電システムの導入におススメの方法3選をご紹介しました。

導入に際しては、先にお伝えしたように現在の電気の利用状況などを考慮した上で、最適な方法を検討することがベストです。

 

弊社では、詳細なシミュレーションを算出した上で、各ご家庭に合わせた最適な導入方法・プランをご提案しております。

「我が家ではどのくらいの発電量があるの？」「光熱費はどう変わる？」など、まずは数字を見てみましょう！

 

どうぞお気軽にお問い合わせください(^^)/

 

 

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