最近、『ゼロ円でソーラーを設置できる！』という宣伝を耳にしたことはありませんか？
「無料なんて怪しい…」と思われる方がいるかもしれません。
実はこれ、「PPA」という契約モデルのメリットを分かりやすく表したもので、決してあやしいサービスではないのです！
PPAは特に欧米では約10年前から導入されている契約モデルで、日本でも最近よく聞くようになりました。
ついに登場！
＼ 東洋ソーラーのPPAサービス ／
今回は、最近話題の無償で太陽光発電を設置できる【PPAモデル】について、メリットからデメリットまで簡潔に解説していきます！
「PPAモデル」ってなに？
「太陽光発電には興味があるけど、高いから…」とお考えの方にとって特におすすめなのが、初期費用がかからず無償で太陽光発電を導入できる【PPAモデル】です。
PPA（ピーピーエー）とは、「Power Purchase Agreement（電力購入契約）」の略称です。
▼PPAモデルの概要図
※出典:環境省Webサイト（リンククリックでPDFに飛びます。）
■PPA事業者：お客様のご自宅などの屋根をお借りし、太陽光発電システムを無償で設置。
■お客様：発電した電気をご自宅で使い、電力使用料をPPA事業者へ毎月お支払い。
PPA事業者は【電力使用料＋余った電気の売電料】で無償設置したシステムの費用を回収する、という新しい仕組みです。
PPA導入のメリット
PPA導入のメリットは、なんといっても「初期費用がかからない」ことです。
その他、以下のようなメリットがあります。
■メンテナンス費用が発生しない。
太陽光発電システムはPPA事業者が所有し管理するため、お客様での負担はありません。
■電気代の削減につながる可能性がある。
PPA事業者によって電気料金の単価設定が異なるため、ご契約中の電力会社よりも安い金額で電気が使える場合があります。
しかも、電気料金は年々上がっていますが、PPAモデルでは再エネ賦課金や燃料調整費の上昇等に左右されないため、電気料金が一定です。
■契約終了後は設備を無償譲渡される。
住宅の場合における契約期間は概ね10年が一般的ですが、10年経ったら発電する電気は「売る」「自家消費する」等自由に選んで使えます。
■CO2排出削減に貢献できる。
■停電時の非常電源として利用できる。
PPA導入のデメリット
PPA導入のデメリットは、下記のようなものがあります。
■契約期間中は売電収入がない。
売電収入の面で、FIT制度の恩恵を受けることができません。
■国や自治体の補助金が使えない。
■メーカーを選ぶことができない。
■契約期間中は設備の追加や蓄電池の設置ができない。
メーカーを選びたい方や、パネルをたくさん設置して売電収入を得たい方、蓄電池を設置して電気の自給自足を行いたい方などにはおすすめしません。
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導入時の注意点
また、PPA導入にあたっては、購入した場合と比較して以下のような点に注意が必要です。
■10年間の長期契約になる。
途中解約の際には残債の支払いが必要になります。
■契約期間終了後のメンテナンスはお客様負担になる。
パワーコンディショナの耐用年数は概ね設置後10～15年前後なので、交換費用が必要になる場合があります。
リース契約との違い
PPAモデルと似た形のサービスで、「リース契約」というものがあります。
「リース契約」とは、リース事業者がご自宅などに太陽光発電システムを無償で設置し、維持管理を行う代わりに、お客様が事業者に対してリース料金を支払う、という形のサービスです。
PPAとの違いとしては、
■太陽光で発電した電気はお客様のもの。
自家消費して余った電気はお客様が自由に売電可能。
■発電量の大小に関係なく、定額のリース料金を支払う必要がある。
毎月の電気代に加えて、リース料金分の出費が発生。
などがあります。
まとめ ～購入・リース・PPAを比較～
PPAモデルやリース契約について見てきましたが、最後に設置方法による比較をまとめてみましょう。
（※は主に法人様に関する内容です）
※出典:環境省Webサイト（リンククリックでPDFに飛びます。）
PPAは、再生可能エネルギー普及促進のための様々な取り組みの中で、いま最も注目されている新しい仕組みの1つです。
法人様の場合でも、契約期間等に違いはありますが、基本的なサービス内容やメリット、注意点などは同じです。
ご家庭・職場などで太陽光発電システムを導入する際には、お客様のライフスタイルや電気の使用状況に合わせて、最適の方法をご提案させていただきます。
島根県・鳥取県で導入をご検討中の方は、ぜひ当社までお気軽にお問い合わせください！
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