■更新履歴：
2025.03.28 令和7年度補助金情報 【更新】
令和7年度も国や県、および島根県・鳥取県の各自治体で【太陽光発電・蓄電池・エコキュートの補助金】が交付されます。
補助金は毎年早めに終了しますので、タイミングによってはすでに交付終了の場合があります。
交付条件の詳細など、詳しくはお問い合わせください。
分かりづらい補助金の申請も全て対応いたします！安心してお任せください(^^♪
追加情報があれば、公表され次第こちらに追加していきます。
※掲載内容は当社が情報を把握している内容、および自治体に限ります。
また、条件等により当社では施工ができない自治体があります。詳しくはお問い合わせください。
島根・鳥取の各自治体補助金
- ■島根県の補助金交付状況
- ■鳥取県の補助金交付状況
◎国・県の補助金
国・県の補助金で太陽光発電・蓄電池・エコキュート等の設置時に使用できるものは以下の通りです。
国土交通省/環境省 子育てグリーン住宅支援事業(旧：子育てエコホーム支援事業)
> WEBサイト：子育てグリーン住宅支援事業
昨年度に引き続き、子育て世帯が省エネ性能を備えた住まいを新築する際や、既存住宅を省エネ化する際に使用できる国の補助金です。
●既存住宅の場合
【令和6年度】
- 蓄電池単体の申請可能、エコキュート単体の申請不可。
- 『蓄電池＋エコキュート』設置で補助金申請可能。
【令和7年度】
- 蓄電池単体の申請不可、エコキュート単体の申請不可。補助対象となるには定められたリフォーム工事を併せて行う必要あり。
- 『蓄電池＋エコキュート』設置で補助金申請不可、加えて定められたリフォーム工事の実施が必須。
またエコキュートなどの高効率給湯器を設置する場合、本補助金よりも「給湯省エネ2025事業」の方がより高い補助を受けられる場合があります。
エコキュート設置をご検討中の方は弊社までご相談ください！
経済産業省 給湯省エネ2025事業
> WEBサイト：給湯省エネ2025事業
令和７年度もエコキュート等の高効率給湯器への補助金が国から交付されます！
戸建てや集合住宅を問わず、新築・リフォーム時や既存住宅への設置が対象です。
| 補助対象 | 補助額上限 | 必要書類 |
| 住宅用 エコキュート | (1) 基本額：60,000円 (2) 性能加算額：機器性能の要件を満たす場合、1に40,000円～70,000円を加算 (3) 撤去加算額：1に加えて電気蓄熱暖房機の撤去あり⇒80,000円を加算、電気温水器の撤去あり⇒40,000円を加算 ※エコキュートの撤去は加算対象外。 ※【子育てグリーン住宅支援事業】において高効率給湯器の補助を受ける場合は、撤去の加算対象外。 ※【しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業】と併用不可。 |
運転免許証・住民票・マイナンバーカードのいずれか、通帳の写し |
完工後の申請になるため、タイミングによっては補助金が終了している場合があります。お早めにお問合せください。
本年度の給湯省エネ2025事業でエコキュートに買い替える場合、電気温水器の撤去が加わると170,000円もの補助が受けられます！(※)
なお、撤去加算については当該予算額に達し次第受付を終了します。昨年も撤去加算は一足早く終了したため、特に電気温水器等からの買い替えをご検討中なら早めがおススメです！
※基本額60,000円＋性能加算額最大70,000円＋電気温水器の撤去40,000円が交付された場合。
島根県建築住宅センター しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業
> WEBサイト：しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業
安全で安心な子育て環境の整備や、高齢者等が安全で快適に暮らせるようバリアフリー化するための住宅リフォームを助成するため、島根県から交付される補助金です。
◆受付期間：令和7年4月7日（月）～令和8年2月13日（金）
| 補助対象 | 補助額上限 | 必要書類 |
| 住宅用 エコキュート | 250,000円 ※上記、または補助対象経費(税込40万円以上)から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※条件により加算あり ※新築住宅は対象外 ※EQの場合はフルオートタイプのみ対象 |
※「同居・近居」の加算を受ける場合：戸籍謄本（抄本） ※「耐震改修」の加算を受ける場合：耐震診断書 |
DR補助金
> WEBサイト：DR家庭用蓄電池事業
DR（Demand Response）補助金は、蓄電池の導入に対して交付される国の補助金です。
【令和7年度の実施詳細等は未定ですが、補助金交付は確定しています。】
詳細が発表され次第更新します。
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▼以下は令和6年度の実施内容です。
当社で取り扱っているDR補助金の対象メーカーは長州産業、ニチコン、オムロン、Qセルズです。
▼最大補助額の例（長州産業社製品）
- 6.3kWh（一般仕様/特定負荷）⇒最大補助額/220,000円
- 12.7kWh（一般仕様/特定負荷）⇒最大補助額/332,000円
※DR補助金を使うにはHEMS（Home Energy Management System・ヘムス）と呼ばれる管理システムの設置が必須条件です。
基本的に蓄電池は容量が大きいほど効果が出やすいですが、電気の利用状況や発電量を見て検討しなければムダになってしまいます。
当社ではご自宅に最適なシステムのご提案をしておりますので、詳しくはぜひお問い合わせください。
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V2H補助金
災害時の電気自動車等の活用促進を目的として、V2H購入時に国から補助金が交付されます。
⇒ V2Hとは？
【令和7年度の実施詳細等は未定ですが、補助金交付は確定しています。】
詳細が発表され次第更新します。
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▼以下は令和6年度の実施内容です。
> WEBサイト：令和5年度補正･令和6年度当初予算 V2H充放電設備の導入補助金 ご案内
▼令和5年度との主な違い
- 予算の増額（昨年度50億→今年度60億）
- 対象を「公共施設/災害拠点」と「個人宅/その他施設」に分け、それぞれに予算を配分。
- 申請受付を第1期、第2期の2回に分けて募集。
- 個人宅への補助率、補助上限額が下がった。
▼申請スケジュール
- 第1期：6/20（水）開始～7/17（水）終了。
- 第2期：8/23（金）開始～9/30（月）終了予定（予算額に達した場合はその時点で終了）。
▼補助率・補助上限額
一般社団法人 次世代自動車振興センター．“令和5年度補正･令和6年度当初予算 V2H充放電設備の導入補助金 お問合せ”．https://www.cev-pc.or.jp/hojo/v2h_contact.html,（参照2024/8/5）．
個人宅の工事費上限額は15万ですが、島根県・鳥取県では13.7万となっています。（「離島への運搬費」項目が該当しないため）
昨年度よりも補助額が下がりつつも、まだまだ手厚く補助が行われているため、設置をご検討中の方は今がチャンスです！
▼当社の取り扱い機器
東洋ソーラーでは、主にニチコン、デンソー、オムロン、長州産業の製品を取り扱っています。
ご要望に応じて、その他メーカー機器も設置可能です。
個人住宅の場合、既に電気自動車等を保有している、または申請時に手元に無い場合でも実績報告時に保有していれば申請が可能です。
ご相談、シミュレーションはもちろん無料です。まずはお気軽にご連絡ください♪
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●補助金は併用できるの？
基本的に【自治体と国の補助金】は併用可能です。
ただし、自治体や設置機種によっては、国の補助金との併用が不可の場合もあります。
そのほか、【自治体と県の補助金】や【国と県の補助金】の組み合わせは併用不可となります。
テスラ製家庭用蓄電池 Powerwallについては、山陰ではほとんどの自治体で補助金の対象となっています！（国の補助金では対象外）
補助金は毎年早めに終了する傾向がありますので、ぜひお早めにお問い合わせください。
また、経済効果シミュレーションは無料で行っております！
詳しくはぜひ弊社までお気軽にどうぞ！
＼＼ まずはコレ見て！ ／／
山陰で太陽光発電＆蓄電池を導入するなら！
