【2025年補助金】島根/鳥取(太陽光発電・蓄電池・エコキュート)で使える補助金

■更新履歴：
2025.03.28　令和7年度補助金情報 【更新】
2025.06.03　一部市町村・県補助金情報 【更新】
2025.06.16　DR補助金 【更新】
2025.07.02　DR補助金 【終了】
2025.07.07　一部市町村・県補助金情報 【更新】
2025.07.08　V2H補助金情報 【更新】
2025.07.10　大山町受付開始 【更新】
2025.08.05　安来市 【終了】NEW
2025.08.05　津和野町省エネ設備 【終了】NEW
2025.08.05　湯梨浜町蓄電池 【終了】NEW
2025.08.05　伯耆町 【終了】NEW
2025.08.05　V2H補助金 【更新】NEW

令和7年度も国や県、および島根県・鳥取県の各自治体で【太陽光発電・蓄電池・エコキュートの補助金】が交付されます。

補助金は毎年早めに終了しますので、タイミングによってはすでに交付終了の場合があります。

交付条件の詳細など、詳しくはお問い合わせください。

分かりづらい補助金の申請も全て対応いたします！安心してお任せください(^^♪

追加情報があれば、公表され次第こちらに追加していきます。

※掲載内容は当社が情報を把握している内容、および自治体に限ります。
また、条件等により当社では施工ができない自治体があります。詳しくはお問い合わせください。

※補助金申請にあたり、「電力需給のお知らせ」と通帳の写しが必要になる場合があります。

■島根県の補助金交付状況
- ・松江市
- ・出雲市
- ・安来市
- ・雲南市
- ・奥出雲町
- ・大田市 ※市内業者契約または施工
- ・浜田市
- ・邑南町
- ・美郷町
- ・吉賀町
- ・津和野町
- ・西ノ島町
- ・川本町
- ・隠岐の島町
- ・海士町
- ・飯南町 ※町内業者施工
- ・益田市 ※市内業者施工
- ・江津市今年度の補助金交付なし

■鳥取県の補助金交付状況
- ・境港市
- ・倉吉市
- ・南部町
- ・日南町
- ・八頭町
- ・岩美町
- ・北栄町
- ・湯梨浜町
- ・日吉津村
- ・伯耆町
- ・大山町
- ・智頭町
- ・三朝町
- ・若桜町
- ・琴浦町 ※町内業者施工
- ・江府町
- ・鳥取市今年度の補助金交付なし
- ・米子市今年度の補助金交付なし

- ■国・県の補助金(太陽光・蓄電池・エコキュート)

■補助金は併用できるの？

◎島根県

島根県各自治体の補助金情報は以下の通りです。

松江市

> WEBサイト：太陽光発電システムなどの再生可能エネルギー機器導入の補助制度について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/100,000円 ※まつエコくらぶへ入会すること	あり	運転免許証またはマイナンバーカード、完納証明書 ※完納証明書は同意書記入で提出不要。▼以下条件によって必要・既築の場合：登記事項証明書・新築の場合：建築確認済証の写し、住民票
住宅用　蓄電池	50,000円 ※まつエコくらぶへ入会すること	あり
事業所用　太陽光発電	4kW/50,000円	あり
事業所用　蓄電池	50,000円	あり

※まつエコくらぶの加入に際し、入会費や年会費は発生しません。

出雲市

> WEBサイト：
■個人住宅用　令和7年度「出雲市再生可能エネルギー設備等導入補助金」について【ゼロカーボン推進室】
■事業所用　　令和7年度「出雲市ゼロカーボンシティ加速化事業補助金」について【ゼロカーボン推進室】

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/100,000円 ※上記、または太陽電池の最大出力に2.5万円を乗じて得た金額が上限。 ※10kW未満が対象 ※補助対象は「パネル」と「パワーコンディショナ」のいずれか低い額で計算	あり	住民票、市税に滞納がない証明書
住宅用　蓄電池	50,000円	あり
事業所用　太陽光発電	2,500,000円 ※補助対象は「パネル」と「パワーコンディショナ」のいずれか低い額で計算 ※FITによる売電は不可（通常の売電は可能） ※自家消費率が50%以上であること	あり
事業所用　蓄電池	400,000円 ※事業所用太陽光発電設備と同時設置が必要。 ※上記、または蓄電池の金額に3分の1を乗じて得た額が上限	あり	登記簿謄本の写し又は現在事項全部証明書、市税に滞納がない証明書
充給電設備（V2H）	設備価格の2分の1×1.5 ※CEV普及インフラ補助金の補助金交付上限額×1.5、または112.5万のいずれか低い額が上限 ※CEV普及インフラ補助金との併用不可	あり	登記簿謄本の写し又は現在事項全部証明書、市税に滞納がない証明書

安来市

※予算額に達したため受付終了
> WEBサイト：再生可能エネルギー機器等設置費補助金制度

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/120,000円	あり	納税証明書 ▼以下条件によって必要 ※新築住宅の場合：建築確認済証の写し、住民票の写し ※新築事業所の場合：建築確認済証の写し、登記事項証明書又は現在事項全部証明書の写し
住宅用　蓄電池	50,000円	あり

雲南市

> WEBサイト：令和7年度雲南市太陽光発電設備等導入に係る補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/120,000円 ※雲南市内に事業所を有する事業者で設置する場合。なお島根県内業者での施工の場合は4kW/100,000円 ※補助対象は「パネル」と「パワーコンディショナ」のいずれか低い額で計算	あり	住民票（新築の場合は新住所の住民票が必要）
住宅用　蓄電池	100,000円 ※雲南市内に事業所を有する事業者で設置する場合。なお島根県内業者での施工の場合は50,000円	あり

奥出雲町

> WEBサイト：令和７年度奥出雲町脱炭素の暮らしづくり推進設備導入促進事業奨励金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/200,000円	あり	住民票（新築の場合は新住所の住民票が必要） ▼以下条件によって必要 ※建売物件の場合：建築確認済証の写し、および太陽光発電付き建売住宅が確認できる図面
住宅用　蓄電池	100,000円	あり
エコキュート	50,000円 ※対象経費の4分の1以内 ※太陽光発電と同時設置した場合に限る	あり
充給電設備（V2H）	100,000円	あり

大田市　※市内業者との契約または施工が必須

> WEBサイト：令和７年度大田市太陽光発電導入促進事業費補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/100,000円	あり	市税に滞納がない証明書
住宅用　蓄電池	50,000円	あり

浜田市

> WEBサイト：令和7年度浜田市再生可能エネルギー設備導入支援事業補助金の募集について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/160,000円 ※補助対象者が39歳以下の場合は上限32万円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	140,000円 ※補助対象者が39歳以下の場合は上限28万円	あり

邑南町

> WEBサイト：太陽光発電システム等設置事業補助金（令和７年度）

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/28,000円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	50,000円	あり

美郷町

> WEBサイト：美郷町ゼロカーボン促進事業

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電 ■太陽光＋蓄電池セット/太陽光単体どちらも対象	なし（70,000円/kWで算出） ※補助対象は「パネル」と「パワーコンディショナ」のいずれか低い額で計算 ※FITによる売電は不可（通常の売電は可能） ※国の補助金との併用不可	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池 ■太陽光＋蓄電池セットの場合	【52,000円/kWh】または【工事費込み155,000円/kWh以下】のうち、設備費の3分の1のいずれか低い額で計算 ※国の補助金との併用不可	あり
住宅用　蓄電池 ■蓄電池単体の場合	100,000円 ※蓄電池単体の場合は国の補助金との併用可能	なし
事業所用　太陽光発電	・民間事業者設置：なし（50,000円/kWで計算）・地方公共団体設置：太陽光価格の2分の1 ※補助対象は「パネル」と「パワーコンディショナ」のいずれか低い額で計算 ※FITによる売電は不可（通常の売電は可能）	あり
事業所用　蓄電池	・民間事業者設置：工事費込み190,000円/kWh以下、または蓄電池価格の3分の1(63,000円/kWh) ・地方公共団体設置：工事費込み190,000円/kWh以下、または蓄電池価格の3分の2(127,000円/kWh)	あり
充給電設備（V2H）	【太陽光発電設置】または【再エネ比率100%の電力メニューへの切替え】に加え、＜V2H設置＋EV車購入＞でV2H設置費用の2分の1 ※EVと同時購入および再エネ由来の電力による充電ができる場合に限る ※災害連携協定を締結する場合は100,000円の追加補助（条件あり）	あり

吉賀町

> WEBサイト：太陽光発電システム等導入促進事業補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/105,000円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	補助金なし	―

津和野町

※エコキュート：予算額に達したため受付終了
> WEBサイト：津和野町再生可能エネルギー設備等導入支援事業補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/200,000円 ※上記、または太陽電池の最大出力に50,000円を乗じて得た額が上限。	あり	徴税等の滞納のない証明書
住宅用　蓄電池	100,000円	あり
住宅用　エコキュート	50,000円 ※補助対象経費は設置費用の3分の1以内	あり

西ノ島町

> WEBサイト：太陽光発電の設置者に補助をします

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/220,000円	なし	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	補助金なし	なし

川本町

> WEBサイト：住宅用太陽光発電システム等設置費補助事業

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/260,000円 ※上記、または太陽電池の最大出力に65,000円を乗じて得た額が上限	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	100,000円	あり

隠岐の島町

> WEBサイト：住宅用太陽光発電システム等（パネル・蓄電池）設置事業補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/120,000円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	70,000円	あり

海士町

> WEBサイト：(参考・令和6年度)再生可能エネルギー設備等設置費の補助金交付申請について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/160,000円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	200,000円	あり

飯南町 ※町内業者施工が必須

> WEBサイト：飯南町新エネルギー設備導入促進事業補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	・町補助金：4kW/120,000円・加算金　：4kW/60,000円 ※加算金＝県補助金（町から一括交付）	あり	申請時確認
住宅用　蓄電池	・町補助金：なし・加算金　：50,000円（設置費用が上限） ※加算金＝県補助金（町から一括交付）	あり

益田市 ※市内業者施工が必須

> WEBサイト：令和7年度益田市住宅用太陽光発電システム等設置費補助金の申請受付開始について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/28,000円 ※上記、または太陽電池の最大出力に7,000円を乗じて得た額が上限	あり	工事完了日以後に交付された住民票の写し、納税証明書
住宅用　蓄電池	50,000円	あり

江津市

> WEBサイト：今年度の補助金交付なし

＼＼まずはコレ見て！／／

山陰で太陽光発電＆蓄電池を導入するなら！

補助金情報を
詳しく聞きたい！　>>

◎鳥取県

鳥取県各自治体の補助金情報は以下の通りです。

境港市

> WEBサイト：
太陽光発電システムの設置に補助金を交付します（令和７年度(2025年度)）
定置用蓄電池の設置に関する補助金を交付します（令和７年度(2025年度)）

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり	住民票、または登記事項証明書 ▼以下条件によって必要法人が申請者の場合：役員名簿等（住所・氏名・生年月日が記載のもの）
住宅用　蓄電池	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり
事業所用　太陽光発電	10kW/399,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり
事業所用　蓄電池	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※10kW未満の太陽光発電設備と連系することが必須	あり

倉吉市

> WEBサイト：倉吉市住宅用蓄電池導入事業補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	なし	―	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	200,000円 ※上記、または以下のうちいずれか低い額を補助 1. 補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 2. 蓄電容量(kWh)×70,000円	あり

南部町

> WEBサイト：南部町家庭用発電設備等導入推進補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	600,000円 ※FIT・FIP制度利用不可 ※発電量の30％以上を自家消費すること ※国補助金との併用不可	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	●FIT、FIP制度の認定を受けない太陽光発電システムと接続する場合上限650,000円 ※太陽光発電との組み合わせで上限1,250,000円 ※国補助金との併用不可●FIT、FIP制度の認定を受ける太陽光発電システムと接続する場合上限400,000円 ※太陽光発電との組み合わせで上限400,000円（太陽光は補助金なし）	あり
充給電設備（V2H）	上限200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の2分の1 ※電気自動車を同時に導入する場合は上限500,000円 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要 ※国補助金との併用不可	あり
住宅用　エコキュート	上限100,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の2分の1 ※従来の給湯機器等に対して30％以上の省CO2効果があるもの ※国補助金との併用不可	あり
HEMS（家庭用エネルギー管理システム）	上限20,000円	あり

日南町

> WEBサイト：日南町家庭用発電設備等導入推進補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/180,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり	納税証明書
住宅用　蓄電池	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり

八頭町

> WEBサイト：家庭用発電設備等導入推進補助金を交付しています

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※太陽光発電と蓄電池同時設置の場合は、どちらかの補助金のみ交付	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	4kW/200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり
充給電設備（V2H）	200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり

岩美町

> WEBサイト：家庭用発電設備等導入推進補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※補助対象は「パネル」と「パワーコンディショナ」のうち小さいkW数で計算	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	4kW/200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の4分の1	あり
充給電設備（V2H）	200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり

北栄町

> WEBサイト：創エネルギー等設備設置費補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円 ※上記、または以下のうちいずれか低い額を補助 1. 補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 2. 太陽光パネルの出力(kW)×36,000円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	400,000円 ※上記、または以下のうちいずれか低い額を補助 1. 補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 2. 蓄電池の容量(kWh)×70,000円	あり
充給電設備（V2H）	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり
HEMS（家庭用エネルギー管理システム）	20,000円	あり

湯梨浜町

※蓄電池：予算額に達したため受付終了
> WEBサイト：令和7年度太陽光発電システム等設置費補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/144,000円	あり	町税の納税証明書
住宅用　蓄電池	400,000円	あり
事業所用　太陽光発電	8kW/288,000円	あり

※上記すべて、【記載の上限金額】または【補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1】が上限。

日吉津村

> WEBサイト：日吉津村家庭用発電設備等導入経費補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円	あり	住民票
住宅用　蓄電池	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり

伯耆町

※予算額に達したため受付終了
> WEBサイト：伯耆町家庭用発電設備等導入推進補助金

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※V2Hとの併用不可	あり
充給電設備（V2H）	200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり

大山町

> WEBサイト：【令和７年度】大山町家庭用発電設備等導入推進補助金の募集を開始しました

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の2分の1 ※家庭用蓄電池等と同時に導入する場合は上限50万円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	500,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の2分の1	あり
住宅用太陽光発電+蓄電池	1,000,000円【同時設置の場合】太陽光：上限50万円 / 蓄電池：上限50万円	あり
充給電設備（V2H）	500,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の2分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり

智頭町

> WEBサイト：(参考・令和6年度)
太陽光発電システム等設置費補助金について
 定置用蓄電池等導入推進補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり
充給電設備（V2H）	200,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり

三朝町

> WEBサイト：三朝町住宅用太陽光発電システム等設置費補助金について（令和７年度）

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり
充給電設備（V2H）	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり

若桜町

> WEBサイト：(参考・令和6年度)　住宅用太陽光発電設備等の導入を支援します。

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり
充給電設備（V2H）	400,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1 ※「とっとりEV協力隊」の登録が必要	あり

※上記、または総事業費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額に1/3を乗じて得た額が上限。

琴浦町 ※町内業者契約または施工が必須

> WEBサイト：令和７年度琴浦町クリーンエネルギー導入推進事業補助金の概要について（お知らせ）

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	4kW/120,000円 ※対象経費の3分の1以内	あり	なし（別途自治体の定める書類への同意が必要）
住宅用　蓄電池	400,000円 ※対象経費の3分の1以内	あり

江府町

> WEBサイト：江府町小規模発電設備等導入推進補助金について

補助対象	補助額上限	交付条件	必要書類
住宅用　太陽光発電	5kW/180,000円 ※上記、または補助対象経費から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の3分の1	あり	徴税等の滞納のない証明書
住宅用　蓄電池	なし	―

鳥取市

> WEBサイト：今年度の補助金交付なし

米子市

> WEBサイト：今年度の補助金交付なし

◎国・県の補助金

国・県の補助金で太陽光発電・蓄電池・エコキュート等の設置時に使用できるものは以下の通りです。

国土交通省/環境省　子育てグリーン住宅支援事業(旧：子育てエコホーム支援事業)

> WEBサイト：子育てグリーン住宅支援事業

昨年度に引き続き、子育て世帯が省エネ性能を備えた住まいを新築する際や、既存住宅を省エネ化する際に使用できる国の補助金です。

●既存住宅の場合

【令和6年度】

蓄電池単体の申請可能、エコキュート単体の申請不可。
『蓄電池＋エコキュート』設置で補助金申請可能。

【令和7年度】

蓄電池単体の申請不可、エコキュート単体の申請不可。
『蓄電池＋エコキュート』設置での補助金申請不可。補助対象となるには、定められたリフォーム工事を併せて行う必要があり。

またエコキュートなどの高効率給湯器を設置する場合、本補助金よりも「給湯省エネ2025事業」の方がより高い補助を受けられる場合があります。

エコキュート設置をご検討中の方は弊社までご相談ください！

経済産業省　給湯省エネ2025事業

> WEBサイト：給湯省エネ2025事業

令和７年度もエコキュート等の高効率給湯器への補助金が国から交付されます！
戸建てや集合住宅を問わず、新築・リフォーム時や既存住宅への設置が対象です。

補助対象	補助額上限	必要書類
住宅用　エコキュート	(1) 基本額：60,000円 (2) 性能加算額：機器性能の要件を満たす場合、1に40,000円～70,000円を加算 (3) 撤去加算額：1に加えて電気蓄熱暖房機の撤去あり⇒80,000円を加算、電気温水器の撤去あり⇒40,000円を加算 ※エコキュートの撤去は加算対象外。 ※【子育てグリーン住宅支援事業】において高効率給湯器の補助を受ける場合は、撤去の加算対象外。 ※【しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業】と併用不可。	運転免許証・住民票・マイナンバーカードのいずれか

完工後の申請になるため、タイミングによっては補助金が終了している場合があります。お早めにお問合せください。

本年度の給湯省エネ2025事業でエコキュートに買い替える場合、電気温水器の撤去が加わると170,000円もの補助が受けられます！(※)

なお、撤去加算については当該予算額に達し次第受付を終了します。昨年も撤去加算は一足早く終了したため、特に電気温水器等からの買い替えをご検討中なら早めがおススメです！

※基本額60,000円＋性能加算額最大70,000円＋電気温水器の撤去40,000円が交付された場合。

島根県建築住宅センター　しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業

> WEBサイト：しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業

安全で安心な子育て環境の整備や、高齢者等が安全で快適に暮らせるようバリアフリー化するための住宅リフォームを助成するため、島根県から交付される補助金です。

補助対象

補助額上限

必要書類

住宅用　エコキュート

250,000円
※上記、または補助対象経費(税込40万円以上)から国の補助金、寄付金等の収入を差し引いた金額の4分の1
※条件により加算あり▼対象となる住宅等について
・新築住宅は対象外
・エコキュートはフルオートタイプのみ対象
・昭和56年6月1日以降に着工された島根県内の既存住宅
・過去に当補助金を受けていない住宅

住民票

▼以下条件によって必要
・「同居・近居」の加算を受ける場合：戸籍謄本（抄本）
・「耐震改修」の加算を受ける場合：耐震診断書

DR補助金

> WEBサイト：令和6年度補正　DR家庭用蓄電池事業

※予算額に達したため今年度の受付終了

DR（Demand Response）補助金は、蓄電池の導入に対して交付される国の補助金です。

なお、以前交付されていた「DER補助金」事業は令和5年度で終了しています。

対象機器への補助額は1申請当たり最大60万円となっていますが、実際に交付される金額は機種によって異なります。

また、各市町村の補助金と併用が可能です。

▼当社で取り扱っているDR補助金の対象メーカー

長州産業
ニチコン
オムロン
Qセルズ
長府工産
カナディアン・ソーラー

▼補助額の例
【長州産業】

12.7kWh（CB-P127M05A）⇒補助額 479,600円
9.8 kWh（CB-P98M05A）⇒補助額 365,200円
6.3kWh（CB-P63M05A）⇒補助額 237,600円

【カナディアン・ソーラー】

9.9kWh（EP Cube HES-JP1-610G）⇒補助額 390,600円
13.3kWh（EP Cube HES-JP1-613G）⇒補助額 529,200円

基本的に蓄電池は容量が大きいほど効果が出やすいですが、電気の利用状況や発電量を見て検討しなければムダになってしまいます。

当社ではご自宅に最適なシステムを検討しご提案をしておりますので、お気軽にご相談ください。

【2025年補助金】島根/鳥取(太陽光発電・蓄電池・エコキュート)で使える補助金　DR補助金とは

出典：SIIウェブサイト

V2H補助金

災害時の電気自動車等の活用促進を目的として、V2H購入時に国から補助金が交付されます。
⇒ V2Hとは？

> WEBサイト：令和6年度補正･令和7年度当初予算 V2H充放電設備の導入補助金

▼令和6年度との主な違い

【予算】

令和6年度：60億円
令和7年度：55億円

個人住宅について、昨年度は1件当たりの上限45万円でしたが、今年度は上限65万に増額となりました。

【補助対象区分】

令和6年度：「公共施設/災害拠点」「個人宅/その他施設」の2つ
令和7年度：「①個人住宅・マンション」「②公共施設/災害拠点」「③その他施設」の3つ

個人住宅とマンション共用部に設置する場合、昨年度と比べて機器に対する補助率が1/3→1/2へとアップしています。

【申請受付時期】

令和6年度：第1期、第2期の2回に分けて募集。
令和7年度：2025年7月25日(金)17時～9月30日(火)17時まで　約2か月間（申請期間は1回きり）

また、申請時点において「設置場所の住所」と「申請者の住所」が異なる場合、実績報告までに一致することができれば申請が可能となりました。

▼スケジュール

申請期間：2025年7月25日(金)17時～9月30日(火)17時
交付決定時期：2025年9月～11月下旬（目安）

※予算額に達した場合はその時点で終了

▼補助率・補助上限額

【2025年補助金】島根/鳥取(太陽光発電・蓄電池・エコキュート)で使える補助金
出典：一般社団法人次世代自動車振興センター．“令和6年度補正･令和7年度当初予算 V2H充放電設備の導入補助金お問合せ”．https://www.cev-pc.or.jp/hojo/v2h_contact.html,（参照2025/8/5）．

手厚く補助が行われているため、設置をご検討中の方は今がチャンスです！

なお個人宅の工事費上限額は15万ですが、島根県・鳥取県では13.7万となっています。（「離島への運搬費」項目が該当しないため）

▼当社の取り扱い機器

東洋ソーラーでは、主にニチコン、デンソー、オムロン、長州産業の製品を取り扱っています。
ご要望に応じて、その他メーカー機器も設置させていただきます。

個人住宅の場合、既に電気自動車等を保有している、または申請時に手元に無い場合でも実績報告時に保有していれば申請が可能です。

ご相談、シミュレーションはもちろん無料です。まずはお気軽にご連絡ください♪

●補助金は併用できるの？

基本的に【自治体と国の補助金】は併用可能です。

ただし、自治体や設置機種によっては、国の補助金との併用が不可の場合もあります。

そのほか、【自治体と県の補助金】や【国と県の補助金】の組み合わせは併用不可となります。

テスラ製家庭用蓄電池 Powerwallについては、山陰ではほとんどの自治体で補助金の対象となっています！（国の補助金では対象外）

補助金は毎年早めに終了する傾向がありますので、ぜひお早めにお問い合わせください。

また、経済効果シミュレーションは無料で行っております！

詳しくはぜひ弊社までお気軽にどうぞ！

◎島根県

松江市

出雲市

安来市

雲南市

奥出雲町

大田市 ※市内業者との契約または施工が必須

浜田市

邑南町

美郷町

吉賀町

津和野町

西ノ島町

川本町

隠岐の島町

海士町

飯南町 ※町内業者施工が必須

益田市 ※市内業者施工が必須

江津市

＼＼ まずはコレ見て！ ／／

山陰で太陽光発電＆蓄電池を導入するなら！

◎鳥取県

境港市

倉吉市

南部町

日南町

八頭町

岩美町

北栄町

湯梨浜町

日吉津村

伯耆町

大山町

智頭町

三朝町

若桜町

琴浦町 ※町内業者契約または施工が必須

江府町

鳥取市

米子市

◎国・県の補助金

国土交通省/環境省 子育てグリーン住宅支援事業(旧：子育てエコホーム支援事業)

●既存住宅の場合

経済産業省 給湯省エネ2025事業

島根県建築住宅センター しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業

DR補助金

V2H補助金

▼令和6年度との主な違い

▼スケジュール

▼補助率・補助上限額

▼当社の取り扱い機器

●補助金は併用できるの？

＼＼ まずはコレ見て！ ／／

山陰で太陽光発電＆蓄電池を導入するなら！

大田市　※市内業者との契約または施工が必須

＼＼まずはコレ見て！／／

国土交通省/環境省　子育てグリーン住宅支援事業(旧：子育てエコホーム支援事業)

経済産業省　給湯省エネ2025事業

島根県建築住宅センター　しまね長寿・子育て安心住宅リフォーム助成事業

＼＼まずはコレ見て！／／