■2023/4/21(金):令和5年度DER補助金情報 追記
■2023/7/31(月):令和5年度DER・DR補助金情報 追記
エネルギー価格高騰や物価の上昇により、自動車購入やリフォーム、太陽光発電・蓄電池購入など、高額商品のご検討を延期している方も多いのでは。
光熱費削減や環境への配慮、災害時の備えなどにより、太陽光発電と蓄電システムはこれから必須の住宅設備となります。
ただ、やはり気になるのは金額面。もっと手軽に導入することは出来ないのか?
そこで、今回は【太陽光発電・蓄電システムのかしこい買い方3選】をお教えします!
補助金を貰って購入
太陽光発電・蓄電システム導入の際、補助金を交付している自治体があります。
更に、補助金には自治体が交付するもの以外にも種類があります。
たとえば、【一般社団法人 環境共創イニシアチブ Sustainable open Innovation Initiative(略称:SII)】から交付されるDER補助金などです。
これは、「国の実証事業に参加することで補助金がもらえる」というものですが、補助金交付までの手続きがとても煩雑です。
また、申請期間も限られているため、お客様と緊密に連携が取れる【地域密着型の販売店】でなければ、書類作成から期限内での提出までを完了させることが難しいのです。
令和4年度のDER補助金は6月初旬に申請受付開始後、数日で予算満了となりました。
また令和5年度は7/18(火)から公募が開始され、各自治体の補助金と併用することが可能でした。
※一般社団法人環境共創イニシアチブ WEBサイト【令和5年度 分散型エネルギーリソースの更なる活用実証事業】
令和5年度は、DER補助金のほか、SIIが蓄電池の導入に対して交付する「DR(Demand Response)補助金」も設けられました。
DER・DR補助金情報についてはこちらのページをご確認ください ⇒⇒【DER補助金とは?】今、知りたい!「VPP」や「DER」ってなんのこと?】
令和6年度の補助金情報も更新準備中!
引き続き本ページをチェックしてください!
リースで導入
太陽光発電、蓄電システムをリースで導入する方法もあります。
代表的なものは、中国電力さんの「あっと電化パック太陽光」です。
太陽電池メーカーのシステムが初期費用なしかつ割安で購入でき、お支払いはクレジットカードが使えるため、カード会社のポイントも付いてさらにお得です。
太陽光発電システム以外にも、蓄電池やV2Hなどが利用できる商品がラインナップされており、いずれも10年後には無償譲渡される仕組みです。
中国電力が提供しているサービスなので、安心感があることもご好評いただいているポイントです。
ただし、リース購入の場合、所有者が中国電力となるため、国や各自治体の補助金を受けることができません。
そのため、1でご紹介した補助金を活用する場合と比較して、「何が自分の使い方・ライフスタイルに合っているか」で決められても良いでしょう。
各ご家庭によって使用電力量や必要なパネル・蓄電容量など状況が異なるため、「我が家にピッタリ!」を知るには発電量・電気代シミュレーションを見てみるのが一番です。
PPAモデル(太陽光発電0円設置サービス)で導入
PPAとは「Power Purchase Agreement(電力販売契約)」の略称で、【電力購入モデル】を指します。
PPA事業者が太陽光発電を屋根に無償で設置する代わりに、お客様がそのパネルで発電された電気を購入する、という新しいビジネスモデルです。
初期費用は全く掛からず、出費としては月々の電気代を支払うのみとなり、10年後には設置された太陽光発電システムが無償で譲渡されます。
- 導入のための費用が気になる
- 導入費用を回収できるか不安
- 機器の故障やメンテナンスの費用が不安
など、太陽光発電を導入したくてもなかなか踏み切れなかった方には、特におススメです。
ただし、蓄電システムを一緒に導入することが難しい上、サービス提供事業者が「太陽光発電の所有者」となるため、1で紹介したような補助金を受けることができませんので、注意が必要です。
今回は、太陽光発電・蓄電システムの導入におススメの方法3選をご紹介しました。
導入に際しては、先にお伝えしたように現在の電気の利用状況などを考慮した上で、最適な方法を検討することがベストです。
弊社では、詳細なシミュレーションを算出した上で、各ご家庭に合わせた最適な導入方法・プランをご提案しております。
「我が家ではどのくらいの発電量があるの?」「光熱費はどう変わる?」など、まずは数字を見てみましょう!
どうぞお気軽にお問い合わせください(^^)/